退職の引き止めがうざい・怖い時の対策３選【ブラック職場からの転職】

次の仕事も決まり、会社を辞める意志は固まった。

でもどうしても今の人間関係を崩すのが怖い。

上司に退職を伝えて引き留められたり、拒絶されたりするのが怖い。

何を隠そう、私も一社目は一切の引き留めにあいたくないという理由で、転職をするという伝え方ではなく、家庭内で病人がでてしまい看病するため地元に帰るという嘘で、引き留めの余地なく退職の意志を伝え、なんとか退職ができた一人。

逆に言えば、本当の理由を言うのすら怖くて、嘘の理由で何とか逃げた私。

世の中にはいかなる理由であれ、退職を伝えるということができない事情を抱えるひと、退職を伝えても退職金や賃金の未払い問題などが発生するなど、不利な結果に持ち込まれる人もいるとききます。

今回の記事ではそんな複雑な環境から退職したいけど「退職の引き止めが怖い・うざい」と感じる方に向け、実体験を踏まえた対策をご紹介します。

退職の引き止めがうざい・怖い場合の対策3選

冒頭のように、外資系やベンチャーでもなく退職者も少ない企業に勤めている場合、退職時の引き止めが怖い・うざいと不安になる方も多いでしょう。

以下はそんなときに考えられる3つの対策です。

引き止め対策のQ&Aを考え、正直に伝える

あなたが退職したいと上司に伝えた時、あなたが上司から重宝されていてもいなくても、引き止めを行ってきます。

部下の新たな挑戦を応援して、全力で送り出してくれる上司はそう多くありません。

なぜなら、自身の所属先から退職者を出すことは基本的にマイナス評価につながるためです。

こういった状況ではあるものの、もっとも後腐れなく退職するためには、正直に退職する理由を伝えること。

その際、事前にどのような引き止めの質問が出てくるかをイメージしておくと退職の意志を伝える本番でも回答に窮することなく堂々とふるまえるでしょう。

認めざるを得ない嘘の理由を考える

もしどうしても本当の理由を言って引き止めにあうのがツラい、相手を裏切るような気分になりツラいのであれば、筆者は嘘の理由をついて退職するのも仕方ないと考えます。

ただし、その場で嘘を見破られたり、引き止めを受け入れたりすると、会話のつじつまが合わなくなる可能性すらあるので、嘘の理由から退職する場合には、どんな質問がきても違和感がない、退職するしかない理由に持っていくようにしましょう。

嘘の理由によっては、仲の良かった同僚との縁を切ることにもなりかねないため、慎重に判断することが必要です。

筆者は鉄道会社からの退職時に嘘の理由(家庭の事情)でやむを得ず退職するという内容を説明しました。

仲の良かった同僚と一時的に疎遠となり、当時の退職理由が嘘だったことを話したのは退職から1-2年経った頃。

この経験がやはりツラく、2社目の転職時には本当の理由を伝えました。

退職代行サービスを利用する

上2つの方法は真実だとしても、嘘だとしても正直に上司に退職の意志を伝えるものでした。

一方で、この「退職代行を利用する」というのは、上司とまともに会話ができない、退職を伝えても取り合ってもらえない状態である場合に有効です。

後ほど解説していきますが、上司や会社との折り合いがつかない退職が見込まれるのであれば、1～2万円の支払いであらゆるわずらわしさから解放されるため、一見の価値があるかと思います。

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退職時の引き止めがうざい理由

そもそも、なぜ退職するときの引き止めがうざい・イヤなのか、退職するときの気持ちを考えてみました。

引き止めのアプローチが嫌だ

引き止められることは想定しつつも、あまりにもしつこい引き止めや工作手段を使われるとストレスに感じてしまいますよね。

部署移動の打診や家庭への心配までならありがたいですが、根ほり葉ほり転職先や会社への不満を聞かれるのはかなりの精神的苦痛になるでしょう。

こういった場合は、自分自身の意思を伝えることが重要です。

相手の意見にも耳を傾けつつ、断る部分は断るといった主張をしないと思いがけず退職交渉の機会を逃してしまうことすらあるので、退職は既に決めているという点だけは揺らぐことのないようにしましょう。

・明確に自分の退職意志を伝える
・所属先では叶う望みが少ない、新たなキャリアプランを伝える
・休息やストレッチなど息抜きを通じて心のケアを怠らない

同僚や上司との関係悪化を避けたい

退職を伝えてからも1か月程度以上、場合によっては半年ほども働き続けることを考えると、「退職を伝えたら終わり」ではなく「退職を伝えてからが鬼門」なのは、皆さんイメージどおり。

なるべく円満に、最後まで気持ち良く仕事をして有休を取得するために、引継ぎや退職までにやることは退職を伝えた後、定期的に相談するようにしましょう。

「立つ鳥跡を濁さず」の気持ちを忘れずに、自身の担当業務をどこまでやって、いなくなった後に何をしないといけないかと説明できるようにしておくことが大事。

また上司やその上司とは退職に向けてやり取りは増える一方、同僚とはどのように接するかも悩むかもしれませんが、基本的には内示が出るまではペラペラと他人に言いふらさない方が良いです。

さすがに2週間前から引継ぎをしたり客先挨拶に行くのは後任への負担が大きすぎるため、仕事で関係する同僚には1か月前くらいから話をし始め、打ち合わせなど同席いただくのが良いタイミングかと思います。

最後の1-2週間は否応なしに、退職に関する質問攻めや食事・飲み会が続くでしょうが、笑顔で乗り切りましょう！

・上司とは仕事の引継ぎ内容と退職までにやるべきことの認識合わせをする
・同僚には早い段階から退職を伝えない
・仕事で関係する同僚は一か月前から引継ぎ開始、他の社員には2週間前まで

既に決心しているのに引き止められるのがストレス

自分自身で決めたことに対して、その反対意見がでることにストレスを感じるのもあるあるです。

退職を伝えるときは、既に「もう絶対やめる」なのに、なんで辞めないですむ方法を考えてくれるのという上司の優しさなのか、引き止めなのかわからない言葉に心が揺さぶられてしまいます。

引き止められた時に自分の決断に自身を持てなくなる場合があるかもしれませんが、その決断には理由があるはず。

自分の価値観や目標を曲げる必要はないので、自分自身の信念を維持し、辞めたいと思った理由を明確に伝えることが大切です。

結局のところ、転職したことのない人にかけてもらったアドバイスは、本人の経験に基づいたものではありません。

自分を信じることに全力を注ぎましょう。

退職時の煩わしい引き止めや手続きを回避する方法

職場や会社との関係が相当悪い場合、会社側から退職を促されている場合を除き、退職には引き止めが付きもの。

退職の引き止めや手続きを回避する方法は「ない」と言っていいでしょう。

嘘の理由で退職交渉を完了させようにも、上司からの質問に対してさらに嘘を塗り重ねるやりとりもあるため、今回紹介した中では「退職代行を使う」ことが、煩わしい引き止めや手続きを最小化する唯一の方法となります。

退職代行を利用する際の注意点

退職代行サービスとは「労働者本人に代わって、代行業者が会社に退職の意志を伝えるサービス」です。

2018年9月～12月頃にかけ、今回紹介する業界最大手の「退職代行EXIT」がテレビ番組への露出を増やしたことで、民間退職代行の知名度がアップ。

同社のみで毎年1万件以上の退職代行を実現しており、信頼ができる退職代行サービスの1つとしておすすめですが、民間の退職代行以外にも弁護士や労働組合の退職代行サービスが存在します。

退職代行の種類	誰におすすめ
弁護士	会社とのトラブル・訴訟リスクがある方
労働組合	賃金・休暇に関し会社との交渉が必要なコスパ重視の方
民間業者	細かな交渉不要！価格重視でとにかく辞めたい方

とくに今回おすすめする民間の退職代行を使う際に気を付けなければならない点はいくつかありますが、特に以下の4点に気を付けましょう。

弁護士を使う以上の費用を請求される

退職代行サービスを使う際に気にするべきポイントの1つ目が価格！

民間の退職代行サービスを使う時に5万円以上の費用が請求されるようであればおすすめできません。

弁護士以外は「退職交渉」ができない(非弁行為)という理由で、弁護士を使う必要性を訴える方もいますが、そもそも多くの場合の退職には「退職交渉」が必要ではないため、通知・連絡に徹する退職代行サービスで事足ります。

労働組合による退職代行サービスは民間企業と弁護士の中間に位置しますが、弁護士が対応するわけではない点に注意しましょう。

これらをまとめると、基本的には民間・労働組合の退職代行サービスで3万円以内のものであれば価格面ではOKと言えます。

退職代行運営元	退職代行費用の相場
弁護士	5万～10万円
労働組合	2.5万～3万
民間企業	1万～5万 (平均3万円前後)

最初から弁護士に依頼するような退職代行サービスを考える方はある程度まとまったお金と時間が必要と認識を持っておきましょう。

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退職手続きのため職場から連絡がくる

退職代行サービスを経由して職場に退職の通知を始めたタイミングから、あなたは勤めている会社と退職に関するやり取りをする必要がありません。

それは退職代行業者が「会社とあなた」との仲介役として、退職に関する通知と連絡を行うからです。

一方で以下のような対応はあなた自身が、会社や社員とやり取りする必要があるかもしれません。

・制服や作業着、社章の返却
・業務の引継ぎ

貸与品の返却をはじめ、退職代行サービスには含まれないあるのでサービス申し込み完了前に調べておくようにしましょう。

退職代行サービスを使う計画を実行する前に最低限の引継ぎや会社貸与品を会社にもっていくなど、少しずつ準備を始めておくことをおすすめします。

未払いの賃金や残業代請求、有給消化ができない

多くの民間退職代行の場合、未払い賃金の請求や有休消化の交渉は業務範囲に含まれていないので、会社の規定にしたがって対応ということになります。

この記事で紹介している退職代行EXITも「ほとんどの場合は有休を消化できますが、保証はできかねます」という記載。

確実に有給消化をしたい場合、民間・組合の退職代行サービスではなく、弁護士または団体交渉権を持つ労働組合の退職代行を使うことも検討した方が良いでしょう。

未払い賃金や残業代請求も支払われないのが違法という点は事実ですが、交渉権を持たない「民間の退職代行業者」の場合本人がトラブルに巻き込まれてしまうケースもあるため、以下のような労働組合を経由した交渉をおすすめします。

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ハラスメントに対する慰謝料請求検討の場合は弁護士へ

労働組合の退職代行では認められている団体交渉権を使い以下を対応することが可能。

一方で、訴訟に関する手続きは行えないため、パワハラ・セクハラといったハラスメントの慰謝料請求や残業代・ボーナス未払い請求といった法廷で争う必要のある交渉まで検討されている方は弁護士に相談しましょう。

どの退職代行を使うべきか|まとめ

この章で説明したとおり、退職代行を使うには会社との退職手続き交渉の有無や訴訟の有無といったシチュエーションに応じて検討する種類を選ぶ必要があり、その上で価格・代行サービス業務範囲を確認すると良いでしょう。

退職代行の種類	誰におすすめ
弁護士	会社とのトラブル・訴訟リスクがある方
労働組合	賃金・休暇に関し会社との交渉が必要なコスパ重視の方
民間業者	細かな交渉不要！価格重視でとにかく辞めたい方

民間の退職代行サービスならば、業界知名度・価格のメリットから退職代行EXITがおすすめ！

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退職の引き止めがうざい・怖い時の対策3選|まとめ

今回は会社を退職をしたいけど「退職を伝えた時の引き止めがうざい・怖い」と考えるあなたに向けて、おすすめの対策を3つ紹介しました。

　あなたの人生の中で重要な選択となる「転職・退職」という決断を、受け手側や会社側の都合で白紙にされたり、あなた自身の過度なストレスとなったりしないよう、事前の準備から入念に行うよう心がけましょう。

なるべく円満に去ることが理想的ですが、もし伝えるのが難しい、伝えても相手にしてもらえない可能性が高いのであれば、今回紹介したような退職代行サービスを利用するのもひとつの手です。

問い合わせは基本的には無料。

こんなサービスもあったんだと気づけるだけで、心が救われるかもしれません。

転職するか、会社に残り続けるか迷っているあなたには以下の記事もおすすめです。

今回も最後までお読みいただきありがとうございました。