JR7社の平均年収、社員数、平均年齢、平均勤続年数まとめ【鉄道データ】

こんな疑問を持つあなたのために、JR7社の過去6年のデータを記事にまとめました。
※2021年度の情報を追記(22年9月)

さかのぼることができるこの6年で、JR各社の平均年収、社員数、平均年齢、平均勤続年数はどのように変化しているのでしょうか。

元鉄道会社総合職の筆者がデータを元に考察してみました。

JR7社への就職・転職を目指す方にとって、参考となる情報があれば幸いです。

今回はJR編ということで、以下企業について書きます！

• JR北海道
• JR東日本
• JR東海
• JR西日本
• JR四国
• JR九州
• JR貨物

2021年度(2022年3月時点)までの過去6年分のJR各社の平均年収と(単独)従業員数、平均年齢、平均勤続年数についてまとめました。

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JR7社　平均年収の推移

まずは気になるJR各社の平均年収について。
※JR北海道、四国、貨物データ(国土交通省)2018年度までの情報。JR貨物は2021年度有価証券報告書参照。

全体の中で目を引くのは、JR本州3社とその他の年収差。

JR東海はコロナ影響が本格化した2020年度でも減少幅がJR東・JR西に比べ少ないですが、2021年度で700万円を割り込みました。

JR西日本はコロナ前から平均年収が約100万円も減少しており、社員への影響は計り知れません。

ご存じかもしれませんが、総合職・鉄道職で給与レンジや昇給スピードは異なります。

もしよければ【ホワイト企業？】鉄道会社で受けられる恩恵【メリットだらけ】を参考にして下さい。

コロナ影響の少ない2019年度と比べると、JR東海を除き10%以上の年収減。

こういった背景から、総合職の転職も相次いでいる、と在籍中の社員から聞く機会が増えました。

JR7社　社員数の推移

続いて、単独社員数をグラフにまとめています。

首都圏から東日本の大部分を抱えるJR東が単独社員数4万人台中盤と圧倒的な社員数。

大都市の駅では一駅単位の社員数もすごい数になり、駅長が役員級の扱いだったりします。

反対に、小さな都市の駅の場合、代表駅の駅長(本社部長～課長級)が複数の駅を管理する小さな組織となります。

運転士・車掌も、大都市では過密なダイヤに対応するため、多くの現場社員が必要。

つまり、大都市を多く有する鉄道会社(JR東・JR西)には多くの現場社員が必要です。

社員数を各社で比べると、定年を迎える国鉄社員の退職から全体的には減少傾向。

JR本州3社の中では、JR東海が唯一増加傾向ですが、これはリニア開業を見越した人員確保が要因。

JR東日本やJR西日本は支社統合・再編によって、ますます減少が加速していくと想定できます。

主に国鉄時代から働いていた社員の大量退職期によるもので、組合のパワーバランス変化など、会社として大きな転換期に差し掛かっていると想像します。

上場していないJR北海道、JR四国、JR貨物のデータは、2018年度までは国土交通省統計データから、以降は各社HPを参照。上場各社は有価証券報告書を参考にしています。

JR7社　平均年齢・平均勤続年数の推移

ここは一気に2ついきましょう。

上場企業の数字は国鉄入社の社員も含めた平均勤続年数とJR社員のみに限定した平均勤続年数がありましたが、こちらは国鉄分含めた年数にしています。

非上場3社については、各社HPもしくは過去の採用ページから確認しましたが、ここまでしか情報入手できず。

平均年齢・平均勤続年数いずれも、5年前から各社減少傾向にあるようです。

平均年齢の低年齢化については、高卒旧国鉄入社が続々と抜けていき、高卒・大卒の現業採用をここ15年くらい増やしていることから自然な流れ。

JR東日本の2013年4月1日時点では平均年齢43.0歳(JR東日本会社要覧2013-2014)だったようです。平均年齢がほぼ5歳若くなっていると考えると大きいですね。

JR北海道も平均35.4歳と若いですが、JR東海も36.5歳と非常に若いですね。

リニア新幹線対応で要員増を見込んだのでしょうが、果たしてリニア開業はいつになることやら。

平均勤続年数なんてアテにするものではないと思いますし、今の時代長ければ良いとも思いません。

働き方の多様化や社員の選択の自由度が上がった、もしくは退職に対するハードルが以前より下がった結果だとすれば、むしろ平均勤続年数が下がるのは良い傾向かもしれません。

また、このような数字が気になる場合は、男女別・職種別でみるようにしましょう。

女性の平均勤続年数に絞ると当たり前のように勤続年数10年にも満たない場合もあるので、鉄道会社に人生かけるというのは相応の覚悟も必要になります。

JR7社　平均年収、社員数、平均年齢、平均勤続年数まとめ

今回は2016年度から2021年度の6年間にわたるJR各社の平均年収、社員数、平均年齢、平均勤続年数についてまとめました。

平均年収については、コロナ影響のでている2020年・2021年度は減少傾向。
社員数は微減に留まるが、国鉄社員が抜けつつある中、平均年齢や平均勤続年数は各社減少傾向。

ここ2年は厳しいコロナ対策からJR各社も甚大な影響がでましたが2022年になり、コロナ対策は緩和傾向。

日々厳しいニュースばかりですが、2022年度の結果がどうなるか心配です。

鉄道会社では採用を絞ったり、役職・ポストを統合したり、という動きが活発になってきています。

鉄道が好き、どうしても鉄道に関わりのある仕事をしたいという方は悔いのないよう、思いを貫き通した方が良いです。

入社や転職を迷っている方は、コロナ影響の少ない別業界にも目を向けるいいチャンスなのではないでしょうか。

※上場しているJR東日本、JR東海、JR西日本、JR九州については有価証券報告書をベースに、JR北海道、JR四国、JR貨物については国土交通省の鉄道統計年報(平成30年度まで)を参照しています。
その他、個別の特記事項は文章中に記載しています。公表されているデータに基づき精査をしていますが、重大な判断を行う際は責任を負いかねますので、ご自身で有価証券報告書・国土交通省HPを参照下さい。